ファンドの特色

当ファンドは主として投資信託証券を投資対象とし、信託期間終了時に元本^＊の確保を図りながら、高いリターンの獲得を目指します。

外国投資信託証券を通じて実質的に外貨建て投資適格社債^※およびソブリン債（以下、「投資対象債券」といいます。）並びに担保付スワップ取引を通じて米国株式・金利・為替市場に投資します。

外国投資信託証券は「安定運用部分」と「積極運用部分」で構成されます。 当該ファンドの償還日において「安定運用部分」で元本の確保を目指すと同時に、「積極運用部分」で高いリターンを目指します。

• 担保付スワップ取引は、実際に投資対象資産（米国株式・金利・為替）を保有していなくとも、スワップ取引の相手方（J.P.モルガン・チェース・バンク・エヌ・エー）と投資対象資産のパフォーマンスを受け取るスワップ契約を締結することで、実質的に投資を行っているのと同等の投資効果を享受できる取引のことです。
• 当該担保付スワップ取引にかかる費用は、スワップ取引部分の投資成果全体から控除されます。
• 当該担保付スワップ取引については、後述の「ファンドの仕組み」「投資リスク」をご参照ください。

実質的な組入外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行います。

年１回（10月21日。休業日の場合は翌営業日。）決算を行い、原則として以下の方針に基づいて分配を行います。

• 分配対象額の範囲は、元本超過額または経費控除後の配当等収益のいずれか多い額とします。
• 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
• 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

※将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

• 当該担保付スワップ取引にかかる費用は、スワップ取引部分の投資成果全体から控除されます。
• 上記は、今後変更になる場合があります。

＜追加的記載事項＞

●組入投資信託証券（投資対象ファンド）の概要

有価証券届出書提出日現在、投資対象としている投資信託証券の概要は以下の通りです。
組入投資信託証券（投資対象ファンド）については、内容に変更が生じることがあります。

• 当ファンドがスワップ取引を通じてリターンを受け取るJ.P.モルガン・ダイナミック・ロング・コール指数の価格は指数管理費用（年率0.25％）および取引費用等が控除されます。なお、取引費用等は市場環境に応じて変動するため、 事前に料率上限等を表示することはできません。
• 前記の外国投資信託証券は今後設定される予定の為、費用等の内容は変更される場合があります。

• 前記の内容は、有価証券届出書提出日現在の情報に基づくものであり、今後変更になる場合があります。
• 資金動向、市況動向、残存期間等の事情によっては、前記のような運用ができない場合があります。

前記の組入投資信託証券（投資対象ファンド）の概要に記載されていない事項についても、一般社団法人投資信託協会が定めるファンド・オブ・ファンズへの組入投資信託証券（投資対象ファンド）にかかる要件を満たしております。

【使用関数について】
J.P.モルガン・ダイナミック・ロング・コール指数（以下「戦略指数」といいます。）は、明治安田アセットマネジメント株式会社（以下「明治安田AM」といいます。）の利益のためにJPモルガン・セキュリティーズ・ピー・エル・シー（以下「JPMS plc」といいます。）によりライセンスされています。JPMS plcおよびその関連会社（総称して、以下「JPモルガン」といいます。）は、明治安田AMおよび明治安田グローバル債券／バイ・ザ・ディップ戦略ファンド2025-06（以下「本商品」といいます。）に関するスポンサー、運営、支持、販売または推奨を行っていません。JPモルガンは、本商品に投資する投資家や、保有者それ以外の方法で本商品にエクスポージャーを取る者（総称して、以下「投資家等」といいます。）に対し、明示または黙示を問わず、いかなる点の表明保証を行いません。投資家等は、独自に適切な専門家の助言を求めたうえで本商品への加入等の判断を行ってください。戦略指数は、ライセンシー、本商品または投資家等に関わりなく、JPMS plcにおいて独自に設計、編纂、計算若しくは維持され、またはそのスポンサーを担われているものですが、同社は、かかる行為を継続する義務を負いません。JPモルガンは、戦略指数および本商品と類似し、又は競合する可能性のある他の指数や 商品を独自に発行し、またはそのスポンサーとなることがあります。JPモルガンは、戦略指数の参照資産または当該参照資産を参照するデリバティブ取引等の金融商品についての取引を行うことがあります。上記のいずれかの行為により、戦略指数および本商品の価値に対し、何らかの影響を与える可能性があります。