明治安田グローバル債券／バイ・ザ・ディップ戦略ファンド 2025-06【愛称：ツイスト2506】＜特化型＞

商品分類
  • 単位型投信｜内外｜資産複合｜特殊型（条件付運用型）
日本経済新聞掲載名
-
  • ※課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

ファンド設定日前のため基準価額、純資産総額を表示することはできません。

基準日
基準価額
（前日比）
純資産総額
（前日比）

目論見書

    月次レポート

      週次レポート

        交付運用報告書

          運用報告書（全体版）

            その他

              トピックス

              基準価額の変動要因

              当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、価格変動の影響を受け、基準価額は変動します。これらの運用により信託財産に生じた運用成果（損益）はすべて投資者の皆さまに帰属します。

              したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。

              投資信託は預貯金と異なります。

              なお、ファンドが有する主なリスクは以下の通りです。

              主な変動要因

              債券投資に伴うリスク（安定運用部分）
              価格変動リスク

              債券の価格は、金融情勢・金利変動および信用度等の影響を受けて変動します。一般に債券の価格は、市中金利の水準が上昇すると下落します。保有する債券価格の下落は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。

              為替変動リスク

              		 実質組入外貨建て資産への投資については、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する実質組入外貨建て資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円高）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円高）は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、影響をすべて排除できるわけではありません。為替ヘッジに伴うコストが発生し、基準価額が変動する要因となります。
              信用リスク

              投資している有価証券等の発行体において、利払いや償還金の支払い遅延等の債務不履行が起こる可能性があります。また、有価証券への投資等ファンドに関する取引において、取引の相手方の業績悪化や倒産等による契約不履行が起こる可能性があります。
              劣後債固有のリスク 一般的に、劣後債への投資には次のような固有のリスクがあり、普通社債等への投資と比較して、以下の各リスクは相対的に大きいものとなります。この場合、ファンドの基準価額を下げる要因となります。なお、以下は劣後債固有のリスクをすべて網羅したものではありません。
              ①法的弁済順位劣後のリスク
              一般的に、劣後債の法的弁済順位は株式に優位し、普通社債に劣後します。したがって、発行体が経営破綻等となった場合、他の優先する債権が全額支払われない限り、元利金の支払を受けられません。また、一般的に普通社債と比較して低い格付が格付会社により付与されています。
              ②繰上償還延期のリスク
              一般的に、劣後債には繰上償還（コール）条項が定められており、繰上償還の実施は発行体が決定することとなっています。また、市場環境等の要因により予定された期日に繰上償還が実施されない場合、あるいは実施されないと見込まれる場合には、金利負担増等により価格が大きく下落することがあります。
              ③利払い繰延・停止のリスク
              利息または配当の支払繰延条項を有するものがあり、発行体の財務状況や収益動向等により、利息または配当の支払いが繰延べまたは停止される可能性があります。
              ④制度変更等に関するリスク
              劣後債に関する規制や税制の変更等、当該証券市場にとって不利益な変更等があった場合、投資成果に悪影響を及ぼす可能性があります。また当該証券に関するリスク特性が一部変化する可能性があります。

              特化型運用にかかるリスク

              （銘柄集中リスク）

              当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券は、寄与度が10％を超えるまたは超える可能性が高い支配的な銘柄への投資が集中することがあり、当該支配的な銘柄に経営破綻や経営・財務状況の悪化が生じた場合には大きな損失が発生することがあります。当ファンドは、分散投資を行う一般的な投資信託とは異なり、実質的に銘柄を絞り込んだ運用を行うため、市場動向にかかわらず基準価額の変動は大きくなる可能性があります。

              流動性リスク

              有価証券を売買しようとする際、需要または供給が少ないため、希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買できなくなることがあります。ファンドが保有する資産の市場における流動性が低くなった場合、また一般的に、劣後債は、市場における流動性が相対的に低いことから、市況によっては相当程度売却が困難となり、当該資産の本来的な価値より大幅に低い価格で売却せざるを得ず、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
              戦略指数への投資に伴うリスク（積極運用部分）
              価格変動リスク J.P.モルガン・ダイナミック・ロング・コール指数（以下戦略指数）は、米国株式市場の影響を受けて変動します。戦略指数の下落は、積極運用部分の資産の評価額を減少させる要因となります。

              レバレッジリスク

              		 積極運用部分において、戦略指数に最大15倍のレバレッジ取引を行います。レバレッジ効果により少額の資金で高いリターンの獲得を目指すため米国株式市況の影響を大きく受けます。戦略指数の値動きに比べファンドの基準価額の変動は大きくなる可能性があります。

              担保付スワップ取引に関するリスク              		 当ファンドが投資対象とする外国投資信託証券においてスワップ取引を行うため、当該取引の相手方の信用リスク等の影響を受け、その倒産などにより、当初契約通りの取引を実行できず損失を被るリスクがあります。投資対象の外国投資信託証券では、スワップ取引の相手方から担保を受け取ることでスワップ取引の相手方の信用リスクの低減を図りますが、スワップ取引の相手方に倒産や契約不履行その他不測の事態が生じた場合には、運用の継続は困難となり、将来の投資成果を享受することはできず、担保を処分する際に想定した価格で処分できない可能性があることから損失を被る場合があります。
              • 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
              • J.P.モルガン・ダイナミック・ロング・コール指数の著作権、知的財産権、その他一切の権利はJPMorgan Chase & Co.に帰属し、無断複写・転載を禁じます。本ページでは許可を得て使用しています。



              その他の留意点

              • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
              • 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価額で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
              • 当ファンドは信託期間終了時における元本確保を目指しますが、それを保証するものではありません。当ファンドを信託期間中に解約した場合や当ファンドが繰上償還された場合等には、解約価額や償還価額が元本を下回る場合があります。
              • 当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託証券は約5年後の信託期間終了時における元本確保を目指しますが、それを保証するものではありません。以下の様な場合においては、外国投資信託証券の受益権の償還価額が投資元本を下回ることがあります。
              • ・外国投資信託証券の運用会社またはスワップカウンターパーティであるJ.P.モルガン・チェース・バンク・エヌ・エーが経営破綻した場合
              • ・外国投資信託証券が投資対象とする投資対象債券が債務不履行になった場合
              • ・投資対象債券が、外国投資信託証券の信託期間終了時までに償還されず、同時期に売りつけることとなった場合
              • ・その他外国投資信託証券が繰上償還する場合　等
              • 資金動向、市況動向等によっては、投資方針に沿う運用ができない場合があります。
              • 当ファンドの収益分配金の水準は必ずしも計算期間中の収益率を示すものではありません。分配金は純資産から支払われるため、分配金支払いに伴う純資産の減少により基準価額が下落する要因となります。当該計算期間中の運用収益を超える分配を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べ下落することとなります。

              リスクの管理体制

              ファンドの運用にあたっては、社内規程や運用計画に基づき、運用部門が運用プロセスの中でリスクコントロールを行います。また、運用部門から独立した部署により諸リスクの状況が確認され、各種委員会等において協議・報告される体制となっています。

              ＜流動性リスク管理体制＞
              流動性リスクについては、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。
              取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理体制について、監督します。

              関連マーケット情報等

              最近見た投資信託

              Get Adobe Acrobat Reader

              PDFファイルをご覧になるには、アドビシステムズ社が配布しているAdobe Acrobat Reader®が必要です。 Adobe Acrobat Reader®（無料）をダウンロード

              当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。

              投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書（交付目論見書）で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

              投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。

              投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。