米国株式マーケット・キャッチ戦略ファンド【愛称:マイチャーム】

商品分類
  • 追加型投信|海外|株式
日本経済新聞掲載名
マイチャーム

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基準日
基準価額
(前日比)
純資産総額
(前日比)

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トピックス

基準価額の変動要因

米国株式マーケット・キャッチ戦略ファンドは、値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、価格変動の影響を受け、基準価額は変動します。これらの運用により信託財産に生じた運用成果(損益)はすべて投資者の皆さまに帰属します。

したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。

投資信託は預貯金と異なります。

なお、ファンドが有する主なリスクは以下の通りです。

主な変動要因

株価変動リスク 当ファンドが主要投資対象とする円建債券は株価指数(それらを原資産とする株価指数先物取引を含む)のパフォーマンスにより償還価格が変動する性質をもっています。株価指数(株価指数を構成する銘柄の価格)が下落した場合や株価指数の値動きが期待したものと異なった場合には基準価額の下落の要因となります。

債券価格変動リスク

債券(公社債等)の価格は、金融情勢・金利変動および信用度等の影響を受けて変動します。一般に債券の価格は、市中金利の水準が上昇すると下落します。保有する債券価格の下落は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。

為替変動リスク

外貨建資産への投資については、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落(円高)する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動(円高)は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
ただし、当ファンドの実質組入外貨建資産は、米国株式マーケット・キャッチ戦略による運用から発生する損益部分等のみとなるため、為替変動による影響は限定されます。

流動性リスク

有価証券等を売買しようとする際、需要または供給が少ないため、希望する時期に、希望する価格で、希望する数量を売買できなくなることがあります。ファンドが保有する資産の市場における流動性が低くなった場合、売却が困難となり、当該資産の本来的な価値より大幅に低い価格で売却せざるを得ず、ファンドの基準価額を下げる要因となります。

信用リスク

投資している有価証券等の発行体において、利払いや償還金の支払い遅延等の債務不履行が起こる可能性があります。また、有価証券への投資等ファンドに関する取引において、取引の相手方の業績悪化や倒産等による契約不履行が起こる可能性があります。
当ファンドが主要投資対象とする円建債券の発行体の信用力が経営不振等により大幅に低下あるいは倒産した場合やスワップ等取引の相手方に債務不履行等が起こった場合、その影響を大きく受け、ファンドの基準価額を大幅に下げる要因となります。
なお、主要投資対象とする円建債券の取引に係わる業者は少数であることが多いため、取引に際しコストがかかる場合や取引の制約が生じることもあります。
先物取引に関するリスク 株価指数先物は、投資対象となる原資産(株式)の値動きや先物市場の需給などの影響を受けて価格が変動するため、ファンドはその影響を受けます。
買い建てている対象株価指数が下落した場合や売り建てている対象株価指数が上昇した場合には損失が発生し、基準価額を下落させる要因となります。
取引手法に関するリスク 当ファンドの実質的な投資対象市場である米国株式の価格が上昇した場合でも、収益を得られなかったり損失が発生したりする場合があります。
投資環境によっては戦略が効果的に機能しない場合や理論上期待される価格とは大きく異なる動きをする場合があり、基準価額の下落の要因となります。また、予期せぬ市場の混乱等により取引所閉鎖や売買停止などが発生した場合には、投資方針に従った運用ができなくなる場合があります。
カントリー
リスク
当ファンドの実質的な投資対象国・地域において、政治・経済および社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した場合または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり運用方針に沿った運用が困難になることがあります。
早期償還リスク 当ファンドが主要投資対象とする円建債券の発行体やスワップ等取引の相手方が債務不履行となった場合もしくは法令または税制の変更等により早期償還となる場合は、繰上償還を行います。
  • 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

    • 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
    • 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価額で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
    • 主要投資対象とする円建債券の価格は、円建債券を通じて投資する実質的な投資対象の価格変動以外に、取引に関わる関係法人の財務状況の変化等およびそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。円建債券の価格が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
    • 当ファンドは、純資産総額の100%程度相当となる株価指数先物を実質的に保有することに加え、株価指数先物を活用した日中下落抑制戦略(指数先物取引の売り建てポジション構築)を併せて行うため、米国株式市場の取引時間中に純資産総額を上回って投資を行うことがあります。日中下落抑制戦略は取引日の取引終了時までに解消しますが、予期せぬ市場の混乱等により取引所閉鎖や売買停止などが発生した場合には、取引終了時までに当該戦略で構築したポジションを解消できない場合があります。そのため、対象株価指数の値動きの影響を受け、基準価額が大きく変動することがあります。
    • 資金動向、市況動向等によっては、投資方針に沿う運用ができない場合があります。
    • 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があるため、分配水準は必ずしも当該計算期間中の収益率を示すものではありません。
      投資者の個別元本(追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本)の状況により、分配金額の全部または一部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。
      分配金は純資産から支払われるため、分配金支払いに伴う純資産の減少により基準価額が下落する要因となります。当該計算期間中の運用収益を超える分配を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べ下落することとなります。

リスクの管理体制

ファンドの運用にあたっては、社内規程や運用計画に基づき、運用部門が運用プロセスの中でリスクコントロールを行います。また、運用部門から独立した部署により諸リスクの状況が確認され、各種委員会等において協議・報告される体制となっています。

<流動性リスク管理体制>
流動性リスクについては、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行います。
取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理体制について、監督します。

当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。

投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。