米国株式マーケット・キャッチ戦略ファンド【愛称:マイチャーム】

商品分類
  • 追加型投信|海外|株式
日本経済新聞掲載名
マイチャーム

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基準日
基準価額
(前日比)
純資産総額
(前日比)

目論見書

月次レポート

週次レポート

交付運用報告書

運用報告書(全体版)

その他

トピックス

ファンドの特色

米国株式マーケット・キャッチ戦略※のパフォーマンスに連動する投資成果を目指す円建債券(以下、「円建債券」ということがあります。)を主要投資対象とします。

※米国株式マーケット・キャッチ戦略とは、ゴールドマン・サックス・インターナショナルが提供する、米国株式市場の下落による影響を抑制しながら、米国株式市場の上昇トレンドを捉えることを目指す戦略です。以下、「当戦略」ということがあります。

円建債券を通じて、実質的に米国の株価指数先物取引を機動的に活用し、米国株式市場の「長期成長トレンド」と「日中トレンド」を捉えることにより、米国株式市場の下落の影響を抑えながら米国株式市場の中長期的な成長を捉えることを目指します。

    • 米国株式市場の長期的な成長トレンドを捉えることを目指す「米国株式投資戦略」と、短期の日中トレンドを捉えることを目指す「日中下落抑制戦略」を併せた運用戦略です。

  • 「米国株式投資戦略」は、米国株式市場の長期成長トレンドを捉えることによる収益獲得を目指して、株価指数先物の買い建てポジションを純資産総額の100%程度保有します。

  • 「日中下落抑制戦略」は、米国株式市場の日中トレンドを捉えることによりパフォーマンス下落抑制を目指して、株価指数先物の売り建てポジションを活用します。

※上記はイメージ図であり、当該戦略の特徴や内容を正確に表したものではありません。

・日中のあらかじめ定めた判定期間において、S&P500種株価指数先物(以下、「対象株価指数」ということがあります。)の前日引値から一定水準以上下落した場合に売り建てポジションを構築します。
・1回ごとに構築する売り建てポジション量は、対象株価指数の下落率の大きさ等に合わせて構築されます(1回当たりの売り建てポジション量は、最大で純資産総額の25%程度、当該取引日1日では、最大で純資産総額の100%程度まで売り建てポジションを拡大することがあります。また、前日引値からの下落率が一定水準に満たない場合には、売り建てポジションの構築を行いません。)。
・すべての売り建てポジションは当該取引日の取引終了時までに解消します。

  • 日中の米国株式市場への実質組入比率は0~100%程度となります。

後述の「<ご参考>米国株式マーケット・キャッチ戦略」をご参照ください。

※当戦略のモデルにつきましては、今後継続的に検証されるモデルの有効性や市況を踏まえ、将来的な変更・調整が行われる可能性があります。

※資金動向、市況動向等によっては、前記のような運用ができない場合があります。

<ご参考>米国株式マーケット・キャッチ戦略

※資金動向、市況動向等によっては、前記のような運用ができない場合があります。

円建債券への投資割合は、原則として高位を維持します。

※投資対象の円建債券は当該債券の評価額と同額の担保が差し入れられる担保付円建債券であるため、債券に対するエクスポージャーは実質10%未満となります。

実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

  • ただし、実質組入外貨建資産は、米国株式マーケット・キャッチ戦略による運用から発生する損益部分等のみとなるため、為替変動による影響は限定されます。

※資金動向、市況動向等によっては、前記のような運用ができない場合があります。

<追加的記載事項>

投資対象とする円建債券の概要

※上記は有価証券届出書提出日現在の情報に基づくものであり、変更となる場合があります。

<ご参考>当戦略が効果を発揮しづらい局面

特定の環境下では、当戦略が意図した通りに機能しない場合があります。
以下は、代表的な例となります。

①日中下落抑制戦略を発動中に米国株式市場が急騰した場合
②日中下落抑制戦略を発動しない中、米国株式市場が急落した場合
③米国株式市場が、米国証券取引所の取引時間外および取引時間終了直前で下落する場合

<ファンドの仕組み>

年1回(12月8日。休業日の場合は翌営業日。)決算を行い、原則として以下の方針に基づき分配を行います。

      • 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当収入と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
      • 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
      • 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

※資金動向、市況動向等によっては、前記のような運用ができない場合があります。

※米国株式マーケット・キャッチ戦略およびS&P500種株価指数につきましては、投資信託説明書(交付目論見書)の補足情報をご参照ください。

当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。

投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。