ソシエテ・ジェネラル イタリア国債ユーロ円建リパッケージ債券(為替参照利回り変動型)ファンド2019-08【愛称:アズーリ201908】 <特化型>

商品分類
  • 単位型投信|海外|資産複合|特殊型(条件付運用型)
日本経済新聞掲載名
アズーリ2019-08
  • 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

     当ファンドの募集は終了しております。

大変申し訳ございませんが、メンテナンス中のため、現在一部情報を表示することができません。

基準日
基準価額
(前日比)
純資産総額
(前日比)

目論見書

月次レポート

週次レポート

交付運用報告書

運用報告書(全体版)

その他

トピックス

基準価額の変動要因

ソシエテ・ジェネラル イタリア国債ユーロ円建リパッケージ債券(為替参照利回り変動型)ファンド2019-08は、債券など値動きのある証券に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動します。

したがって、金融機関の預貯金と異なり投資元本は保証されず、元本を割り込むおそれがあります。また、ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。

なお、ファンドが有する主なリスクは、以下の通りです。

主な変動要因

債券価格変動リスク 債券(公社債等)の価格は、金融情勢・金利変動および信用度等の影響を受けて変動します。一般に債券の価格は、市中金利の水準が上昇すると下落します。保有する債券価格の下落は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
信用リスク

投資している有価証券等の発行体において、利払いや償還金の支払い遅延等の債務不履行が起こる可能性があります。また、有価証券への投資等ファンドに関する取引において、取引の相手方の業績悪化や倒産等による契約不履行が起こる可能性があります。
当ファンドが主要投資対象とするユーロ円建債券の発行体の信用力が経営不振等により大幅に低下あるいは倒産した場合やスワップ等取引の相手方に債務不履行等が起こった場合、その影響を大きく受け、ファンドの基準価額を大幅に下げる要因となります。また、当該債券の原資産であるイタリア国債の価格の急落や債務不履行等が起こった場合、その影響を大きく受け、ファンドの基準価額を大幅に下げる要因となります。

流動性リスク 当ファンドは、原則として単一銘柄のユーロ円建債券を主要投資対象とします。途中換金に対応するために当該ユーロ円建債券を一部売却する際、十分に流動性が確保されない場合があり、売却の際にはその時の市場環境から期待される価格よりも不利な状況で取引されることがあります。この場合、ファンドの途中換金価額は売却損が発生する水準となる可能性が高く、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
為替変動リスク 当ファンドが組入れるユーロ円建債券は、米ドル円為替レートの水準によってクーポンレートが決定される仕組みを持つため、米ドル円為替レートの変動の影響を受けます。米ドル円為替レートが、円高米ドル安方向に進んだ場合は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
特化型運用にかかるリスク
(銘柄集中リスク)
当ファンドは、米ドル円為替レートの水準によってクーポンレート(利率)が決定されるユーロ円建債券に集中して投資を行います。そのため、当該債券が有するリスクが顕在化した場合には、多くの銘柄に分散投資を行う投資信託と比べて、大きな損失が発生することがあります。また、当ファンドの基準価額は組入れたユーロ円建債券の値動きや発行体の信用状況の変化等の影響により変動するため、投資元本を割り込む場合があります。したがって、当ファンドは元本が保証されているものではありません。
早期償還リスク イタリア国債もしくは主要投資対象とするユーロ円建債券の発行体が債務不履行となった場合や法令もしくは税制の変更等により早期償還となる場合等には、当該債券の資金化後に繰上償還を行います。その場合、当該債券は時価で換金されるため元本の確保ができず、ファンドの償還価額も投資元本を下回る可能性があります。
  • 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • 資金動向、市況動向等によっては、投資方針に沿う運用ができない場合があります。
  • 当ファンドの収益分配金の水準は必ずしも計算期間中の収益率を示すものではありません。
    分配金は純資産から支払われるため、分配金支払いに伴う純資産の減少により基準価額が下落する要因となります。当該計算期間中の運用収益を超える分配を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べ下落することとなります。

当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

リスクの管理体制

ファンドの運用にあたっては、社内規程や運用計画に基づき、運用部門が運用プロセスの中でリスクコントロールを行います。また、運用部門から独立した部署により諸リスクの状況が確認され、各種委員会等において協議・報告される体制となっています。

当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。

投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。