明治安田Nextグローバル・リート(資産成長型)

商品分類
  • 追加型投信|内外|資産複合
日本経済新聞掲載名
Nリート資産

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基準日
基準価額
(前日比)
純資産総額
(前日比)

目論見書

月次レポート

週次レポート

交付運用報告書

運用報告書(全体版)

その他

トピックス

ァンドの特色

外国投資信託証券を通じて、主として世界(日本と新興国を含みます。)の金融商品取引所に上場(上場予定を含みます。)するリートおよび不動産関連株式(DR(預託証券)を含みます。)へ投資します。

※当ファンドは、ルクセンブルク籍外国投資信託証券(円建て)「JANUS HENDERSON HORIZON GLOBAL PROPERTY EQUITIES FUND CLASS Z SHARES(YEN/MONTHLY INC)」(以下「外国投資信託証券」ということがあります。)および国内籍親投資信託「明治安田マネープール・マザーファンド」(以下「マザーファンド」ということがあります。)を主要投資対象とします。

※組入投資信託証券については、<追加的記載事項>をご参照ください。

外国投資信託証券においては、ボトムアップ・アプローチに基づき、バリュエーション分析および、経営陣の質、ESG評価を含む定性分析を通して割安かつ高クオリティ銘柄を投資候補銘柄として選別します。投資候補銘柄の中から将来において高成長が期待できる銘柄に投資を行います。

※詳しくは、「運用プロセス」をご参照ください。

  • 外国投資信託証券への投資割合は、原則として高位を維持します。
  • 外国投資信託証券の運用はジャナス・ヘンダーソン・インベスターズ・UK・リミテッドが行います。

年2回(2月、8月の各18日。休業日の場合は翌営業日。)決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当収入と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
  • 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。
  • 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

※将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。

運用プロセス

<ファンドの仕組み>

当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
※ファンド・オブ・ファンズ方式とは、株式や債券に直接投資するのではなく、株式や債券に投資する複数の投資信託証券に投資を行う仕組みです。

※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

<追加的記載事項>

●組入投資信託証券(投資対象ファンド)の概要

有価証券届出書提出日現在、投資対象としている投資信託証券の概要は以下の通りです。
組入投資信託証券(投資対象ファンド)については、内容に変更が生じることがあります。

※投資ユニバースとは以下を指します。

・FTSE EPRA/NAREIT デベロップト・インデックスの採用銘柄。
・世界の金融商品取引所に上場する企業のうち、収益の主要な部分が不動産の管理・保有・運用等の事業で構成される企業の株式。

※前記の内容は、今後、変更になる場合があります。
※資金動向、市況動向、残存期間等の事情によっては、前記のような運用ができない場合があります。

前記の組入投資信託証券(投資対象ファンド)の概要に記載されていない事項についても、一般社団法人投資信託協会が定めるファンド・オブ・ファンズへの組入投資信託証券(投資対象ファンド)にかかる要件を満たしております。

当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。

投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。