明治安田TOPIXオープン

NISA(成長投資枠)
商品分類
  • 追加型投信|国内|株式|インデックス型
日本経済新聞掲載名
TOPX
  • 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

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基準日
基準価額
(前日比)
純資産総額
(前日比)

目論見書

月次レポート

週次レポート

交付運用報告書

運用報告書(全体版)

その他

トピックス

ファンドの特色

明治安田TOPIXマザーファンドへの投資を通じて、TOPIX(東証株価指数)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行います。

  • TOPIXは、株式会社JPX総研が算出する株価指数であり、⽇本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重⽅式により算出されます。
    • TOPIXの指数値及びTOPIXに係る標章⼜は商標は、株式会社JPX総研⼜は株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利⽤などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウ及びTOPIXに係る標章⼜は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIXの指数値の算出⼜は公表の誤謬、遅延⼜は中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証⼜は販売されるものではなく、 本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。

TOPIX(東証株価指数)構成銘柄を中心に、TOPIXとの連動性を考慮し株式の組入れを行います。

運用の効率化を図るため、株価指数先物取引を行う場合があります。

株式(株価指数先物取引を含みます。)の実質組入比率は、高位を保ちます。

対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し、株式の実質投資比率が100%を超える場合があります。

非株式割合(他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含みます。)は、原則として信託財産総額の50%以下とします。

年1回(3月10日。休業日の場合は翌営業日)決算を行い、原則として以下の方針に基づき分配を行います。

  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当収入と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
  • 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。
  • 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
  • 将来の収益分配金のお支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

運用プロセス

運用にあたっては、当社の投資プロセスでポートフォリオの構築・リスクコントロールを行います。

投資対象ユニバースの決定
TOPIXに採用されている銘柄(採用予定銘柄を含む)から、信用リスクが極めて高い銘柄を除外した投資対象となる銘柄群リスト(投資対象ユニバース・リスト)を作成します。
組入銘柄および株数の決定
ファンドの純資産総額や個別銘柄の市場流動性、売買コスト等を勘案してTOPIXに近づくように一定の方法(最適化法)を用いて投資対象ユニバースの中から実際に買付けを行う銘柄のリストおよび株数を割り出します。
ポートフォリオ構築
運用担当者から指示を受けた専任のトレーダーが、市場でのマーケット・インパクトや取引コストを最小化するように株式を売買発注し、ポートフォリオを完成させます。
リバランス
日次、月次でTOPIXとの連動性をチェックします。連動性が低まったと判断した場合には、売買コストを考慮しつつ組入銘柄の見直しを行い、ポートフォリオを再構築(リバランス)します。また、ファンドの資金流出入やTOPIX採用銘柄の入れ替えが行われた場合等にもリバランスを実施する場合があります。

当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。

投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。