明治安田ライフプランファンド(20・50・70)

商品分類
  • 追加型投信|内外|資産複合
日本経済新聞掲載名
プラン20/プラン50/プラン70
  • 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

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ライフプラン20

基準日
基準価額
(前日比)
純資産総額
(前日比)

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ライフプラン50

基準日
基準価額
(前日比)
純資産総額
(前日比)

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ライフプラン70

基準日
基準価額
(前日比)
純資産総額
(前日比)

目論見書

月次レポート

週次レポート

交付運用報告書

運用報告書(全体版)

その他

トピックス

ファンドの特色

主として、明治安田日本株式マザーファンド、明治安田アメリカ株式マザーファンド、明治安田欧州株式マザーファンド、明治安田日本債券マザーファンド、明治安田外国債券マザーファンドへの投資を通じて、国内株式・外国株式・国内債券・外国債券への分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。

ファンドごとに基準ポートフォリオを設定し運用を行います。

明治安田
ライフ
プラン
ファンド20
基準組入
比率
明治安田
ライフ
プラン
ファンド50
基準組入
比率
明治安田
ライフ
プラン
ファンド70
基準組入
比率
3ファンド
共通変動幅
株式アセット 20.0% 50.0% 70.0% ±10%程度
明治安田日本株式マザーファンド 15.0% 30.0% 40.0% ±5%程度
明治安田アメリカ株式マザーファンド 2.5% 10.0% 15.0% ±5%程度
明治安田欧州株式マザーファンド 2.5% 10.0% 15.0% ±5%程度
債券アセット 77.0% 47.0% 27.0% ±10%程度
明治安田日本債券マザーファンド 62.0% 32.0% 17.0% ±5%程度
明治安田外国債券マザーファンド 15.0% 15.0% 10.0% ±5%程度
短期金融商品 3.0% 3.0% 3.0% ±5%程度

各ファンドの基準ポートフォリオの管理は、日々行います。基準ポートフォリオにおいて定める組入比率の変動幅を超過した場合は、調整売買を行い、基準ポートフォリオに戻します。(ただし、各マザーファンドの組入比率は、純資産総額に対してゼロ%を下限とします。)

  • 基準ポートフォリオの変更は、原則として行いませんが、中長期的観点から必要と認められる場合は、見直しを行うことがあります。

資産配分の異なる3つのファンドによって、お客様のリスク許容度に合わせた資産運用が可能です。

  • ファンド間で、スイッチングが可能です。スイッチングは、販売会社によってお取扱いが異なります。詳しくは販売会社へお問い合わせください。

外貨建資産の為替ヘッジは、各マザーファンドの投資方針に対応します。

明治安田アメリカ株式マザーファンド

  • 原則として行いません。ただし、市況動向等によっては行う場合があります。

明治安田欧州株式マザーファンド

  • 原則として行いません。

明治安田外国債券マザーファンド

  • 原則として行いません。ただし、運用効率の向上を図るため、外貨のエクスポージャーの調整を行う場合があります。

年1回(5月20日。休業日の場合は翌営業日。)決算を行い、原則として以下の方針に基づき分配を行います。

  • 分配対象額の範囲は、諸経費等控除後の利子・配当収入と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
  • 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配対象額が少額の場合には分配を行わないこともあります。

※ 将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

ファンドの仕組み

当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。
ファミリーファンド方式とは、お客さまからご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。

※損益はすべて投資者である受益者に帰属します。

運用プロセス

  1. 投資政策委員会にて、マクロ経済環境・市況環境に関する分析、資産配分・資産毎の運用戦略に関する検討を行います。
  2. ファンドの運用担当者は、ファンドコンセプト、運用の基本規程等を踏まえて運用計画を策定し、運用計画に基づき運用を行います。
  3. ファンドに関する運用の基本規程等の遵守状況のチェック、運用資産のリスク管理は、運用部門から独立したコンプライアンス・リスク管理部、運用企画部が中心となって行います。
  4. 投資管理委員会にて、ファンドの運用パフォーマンスの評価等を行い、これを運用部門および投資顧問会社にフィードバックすることにより、より精度の高い運用体制を維持するよう努めています。

当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。

投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。