にいがた未来応援アジア・パシフィック株式ファンド【愛称：オリエンタルにいがた】

NISA（成長投資枠）
商品分類
  • 追加型投信｜内外｜株式
日本経済新聞掲載名
オリエン新潟
  • ※課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

ファンド設定日前のため基準価額、純資産総額を表示することはできません。

基準日
基準価額
（前日比）
純資産総額
（前日比）

トピックス

ファンドの特色

主として投資信託証券を通じて、日本およびアジア・オセアニアの上場株式＊に実質的に分散投資を行います。

    • 「中小型株式」を中心とする「にいがた関連株式」に加え、「日本およびアジア・オセアニア」の「高配当大型株式」へ実質的に分散投資を行います。

＊以下、「アジア・オセアニア株式」を「アジア・パシフィック株式」という場合があります。

当ファンドは、「にいがた関連株式」、「高配当日本株式」、「アジア・パシフィック株式」を組み合わせて運用を行います。

※組入投資信託証券については、後述「追加的記載事項」をご参照ください。

各投資信託証券の配分比率は以下の比率を基本とします。

  • 「にいがた関連株式」、「高配当日本株式」、「アジア・パシフィック株式」については、概ね上記の配分比率を基本とし適時調整します。
  • 原則として、株式の実質組入比率は高位を保ちます。

ジュピター・アジア・パシフィック株式ファンドの運用は、ジュピター・アセット・マネジメントが行います。
ジュピター・アセット・マネジメントは1985年に設立された英国ロンドンに拠点を置く株式運用に強みを持つ独立系運用会社です。


実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。


年１回（6月15日。休業日の場合は翌営業日。）決算を行い、原則として以下の方針に基づき分配を行います。

  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当収入と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
  • 収益分配金額は、信託財産の成長に資することを目的に、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
  • 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
    • 将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。


ファンドの仕組み

当ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。ファンド・オブ・ファンズ方式とは、株式や債券に直接投資するのではなく、株式や債券に投資する複数の投資信託証券（投資対象ファンド）に投資を行う仕組みです。


運用プロセス


※運用プロセスは今後変更される場合があります。


※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。




＜追加的記載事項＞

●組入投資信託証券の概要

有価証券届出書提出日現在、投資対象としている投資信託証券の概要は以下の通りです。
組入投資信託証券（投資対象ファンド）については、内容に変更が生じることがあります。

  • 当該外国投資信託証券は、今後設定される予定のため、費用等の内容は変更される場合があります。
  • 資金動向、市況動向等の事情によっては、前記のような運用ができない場合があります。
  • 前記の内容は、有価証券届出書提出日現在の情報に基づくものであり、今後変更になる場合があります。

前記の組入投資信託証券（投資対象ファンド）の概要に記載されていない事項についても、一般社団法人投資信託協会が定めるファンド・オブ・ファンズへの組入投資信託証券（投資対象ファンド）にかかる要件を満たしております。

関連マーケット情報等

最近見た投資信託

Get Adobe Acrobat Reader

PDFファイルをご覧になるには、アドビシステムズ社が配布しているAdobe Acrobat Reader®が必要です。 Adobe Acrobat Reader®（無料）をダウンロード

当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。

投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書（交付目論見書）で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。