明治安田DCグローバルバランスオープン【愛称:DC五穀豊穣】
- 商品分類
- 追加型投信|内外|資産複合 自動継続投資専用
- 日本経済新聞掲載名
- D五穀豊
- ※課税上は、株式投資信託として取り扱われます。
ファンド設定日前のため基準価額、純資産総額を表示することはできません。
- 基準日
- 基準価額
(前日比)
- 純資産総額
(前日比)
目論見書
月次レポート
週次レポート
交付運用報告書
運用報告書(全体版)
その他
トピックス
ファンドの特色
国内株式・国内債券・外国株式・外国債券の資産配分をアクティブに行い、資産配分と個別資産の運用の両方で安定的な収益の獲得を目指します。
国内株式、国内債券、外国株式、外国債券の基本資産配分の比率は、当社の投資プロセスに基づいて毎月見直します。

標準的資産配分イメージ
(単位:%)
資産 | 標準的資産配分比率 | 変動範囲 |
---|---|---|
国内株式 | 35 | ±15 |
国内債券 | 32 | ±15 |
外国株式 | 19 | ±10 |
外国債券 | 14 | ±10 |
- 標準的資産配分比率および変動範囲は、あくまでも資料作成時点において想定しているものであり、今後の経済・金融情勢動向により予告なく見直す場合があります。
TOPIX(東証株価指数)、NOMURA-BPI総合、MSCI-KOKUSAI(円換算値)、FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)を個別資産のベンチマークとします。
- TOPIXは、株式会社JPX総研が算出する株価指数であり、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出されます。TOPIXの指数値及びTOPIXに係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」といいます。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利・ノウハウ及びTOPIXに係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、TOPIXの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。 以下同じ。
- NOMURA-BPI総合とは、日本国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表すために、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社によって計算、公表されている投資収益指数で、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社の知的財産です。野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。
- MSCI-KOKUSAIとは、MSCI Inc.が算出・公表している株価指数で、日本を除く世界主要国の株式市場の動きを捉える基準として広く認知されているものです。MSCI-KOKUSAIに関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、同社は当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。なお、ドルベースの指数(配当込み、ヘッジなし)をもとに、わが国の対顧客電信売買相場の仲値を乗じて、委託会社において円換算値を計算しています。
- FTSE世界国債インデックス(除く⽇本、ヘッジなし・円ベース)は、世界主要国の国債の総合投資収益を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数は、FTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利⽤など同指数に関するすべての権利は、FTSE Fixed Income LLCが有しています。なお、FTSE Fixed Income LLCは、ファンドの設定⼜は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対するヘッジは原則として行いませんが、市況動向等によっては一部為替ヘッジを行う場合があります。
年金運用で培った運用手法を活用し、長期保有での資産価値の増大を目指した運用を行います。
個別資産の運用の特色
国内株式および外国株式 |
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国内債券および外国債券 |
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ファンドの仕組み
- ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは、お客さまからご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。
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投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
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