スーパーバランス(毎月分配型)【愛称:やじろべえ】

商品分類
追加型投信|内外|資産複合
日本経済新聞掲載名
Sバラ
  • 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

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ファンドの特色

[世界の6資産に分散投資]

「分散投資」とは値動きの異なる複数の資産を組み合わせてリスク分散させる投資方法をいいます。また、「分散投資」には「投資資産の分散」、「通貨の分散」、「銘柄の分散」などがあります。

世界の6資産(国内外の債券、株式、リート)に分散投資をすることによって、収益機会の多様化を図ります。

経済金融情勢の動向等の分析に基づくアセットアロケーション(資産配分)戦略により、リスクの低減を図ったバランス型運用を行います。

アセットアロケーション
資産基本組入比率変動レンジ
国内債券 10% 3%~17%
国内株式 30% 23%~37%
外国債券 30% 23%~37%
外国株式 10% 3%~17%
内外リート 20% 18%~22%
キャッシュ 0% 0%~7%
  • 基本組入比率および変動レンジは、今後の経済・金融情勢動向により見直す場合があります。

※リート(REIT)とは

Real Estate Investment Trustの略であり、不動産を中心に運用を行っている投資法人あるいは投資信託を一般的に総称するものです。リートは、不特定多数の投資家から集めた資金などで不動産等を購入し、当該不動産をテナントに賃貸し、主にそのテナントから得る賃料から収入を得ます。多くのリートは、一定の適格要件を満たすことにより、法人税の課税が免除されています。このため、リートは、不動産の維持・管理費用や金利などを支払った後に残った収益について、リートに投資する投資家が、配当金(もしくは分配金)として享受する仕組みになっています。

毎⽉9⽇(休業⽇の場合は翌営業⽇)に決算を⾏い、収益分配⽅針に基づき分配を⾏います。

  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利⼦・配当収⼊と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
  • 安定した分配を継続的に⾏うことを⽬指すとともに、6⽉と12⽉の決算時には、基準価額⽔準を勘案して、売買益(評価益)等を中⼼にした分配を⾏うことを⽬指します。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を⾏わないことがあります。

※上記はあくまでもイメージ図であり、ファンドの将来の投資成果および収益分配⾦のお⽀払いを約束するものではありません。
※将来の収益分配⾦の⽀払いおよびその⾦額について⽰唆・保証するものではありません。

 

運用プロセス

各資産の銘柄選定の方針について

  • 投資対象資産の運用については、各資産の特長を活かしたポートフォリオとします。
  • ※1 FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の採用国を主な投資対象国とします。
  • ※2 MSCI-KOKUSAI(円換算ベース)の採用国を主な投資対象国とします。
  • ※3 S&P先進国REIT指数(日本を含む、円換算ベース)に採用されている銘柄を主な投資対象とします。

東証株価指数(TOPIX)、FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)、MSCI-KOKUSAI(円換算ベース)、S&P先進国REIT指数(日本を含む、円換算ベース)に関する著作権など知的財産権、その他一切の権利はそれぞれ株式会社東京証券取引所、FTSE Fixed Income LLC、MSCI Inc、スタンダード&プアーズ ファイナンシャル サービシーズ エル エル シーに帰属します。また、各社は当ファンドの運用成果に関して、一切責任はありません。

  • 実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは原則として行いません。
  • 運用にあたっては、りそなアセットマネジメント株式会社から、資産配分(グローバルアセットアロケーション)をはじめ、長期資産運用で培ったノウハウに基づく助言ならびに情報提供を受けます。
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  • 当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。
  • 投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。