資産運用で岐阜県・愛知県の
未来づくりをはじめてみませんか？
岐阜・愛知関連株式＊への投資を通じて
「ものづくり」地域の
発展に貢献
高配当日本株式にも投資することで
運用資産の中長期的かつ
安定的な成長を目指す
運用管理費用（信託報酬）の一部を
「地域の未来づくり」
へ寄附
＊「岐阜・愛知関連株式」とは、岐阜県または愛知県に本社（これに準ずるものを含む）がある企業、岐阜県または愛知県に工場や店舗等があるなど岐阜県または愛知県の経済に貢献している企業を指します。
なぜ、いま、岐阜県・
愛知県なのか？
日本を動かす、
ものづくりの中枢
岐阜・愛知
多彩な
トップシェア産業が
根づく、
全国屈指の
生産拠点
自動車×
次世代産業が
交差する
希少な集積地
※画像はイメージです。
伝統と革新が、未来を動かす力になる
当ファンドの概要
地域の成長を応援しながら、
資産形成をめざす。
岐阜・愛知地域応援ファンド(愛称:ノブナガファンド)は、岐阜県・愛知県にゆかりのある企業への投資に加え、
信託報酬の一部を地域へ寄附する仕組みを通じて、地域経済の発展と投資リターンの獲得の両立をめざします。
※上記は当ファンドの投資比率のイメージであり、当ファンドが上記の比率に応じた投資をお約束するものではありません。
※「岐阜・愛知関連株式」と「高配当日本株式」の配分比率については、リスクコントロールの観点から投資対象銘柄の時価総額や流動性等を考慮し適宜変更します。
※岐阜関連株式と愛知関連株式の配分比率は概ね均等となることを目指します。ただし、高配当日本株式に組入れられている岐阜関連銘柄および愛知関連銘柄は除きます。
※業種は東証33業種分類を使用しています。業種や本社等所在地は資料作成日時点のものであり将来変更される場合があります。
※上記は個別銘柄の推奨または投資勧誘を目的としたものではなく、今後当ファンドが当該銘柄に投資することを保証するものではありません。
※基準価額は1万口あたりで表示しています。
※分配金再投資基準価額は信託報酬控除後のものであり、分配金実績があった場合に税引前分配金を再投資したものとして算出しています。
※参考指数は東証株価指数(TOPIX)(配当込み）です。設定日前営業日を10,000として指数化しています。参考指数はベンチマークではありません。
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
岐阜・愛知関連株式の
組入銘柄のご紹介
※画像はイメージです。
※画像はイメージです。
※業種は、東証33業種分類を使用しています。業種や本社等所在地は本サイト作成時点のものであり将来変更される場合があります。
※上記は2026年5月末時点の組入銘柄です。個別銘柄の推奨または投資勧誘を目的としたものではなく、今後当ファンドが当該銘柄に投資することを保証するものではありません。
出所：ファクトセット、各種資料をもとに明治安田アセットマネジメント作成
寄附について
投資信託を通じた資産形成を行いながら、地元「岐阜」「愛知」へ貢献
岐阜県および愛知県の未来を応援するために
運用管理費用（信託報酬）の一部を岐阜県および愛知県の未来づくりを支援するために寄附します。
寄附の内容につきましては、委託会社が販売会社と協議のうえ決定し、委託会社のホームページを通じて、受益者の皆さまにご報告します。なお、寄附金額につきましては、委託会社と販売会社が、それぞれ、毎年12月の決算期末を基準に、収受した運用管理費用（信託報酬）の中から、当該計算期間中の日々の純資産総額に年0.1％の率を乗じて得た金額とします。
※将来的には状況によって料率が変更になることがあります。
※画像はイメージです。
『岐阜・愛知地域応援ファンド』（愛称：ノブナガファンド）を通じたあなたの資産形成が、地域の医療・福祉・環境のより良い未来づくりへの貢献につながります。
あなたも当ファンドへの
投資を通じて、
地域の未来づくりに
参加してみませんか。
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情報についてはこちら
ご購入をお考えの方は、
十六銀行の窓口、
またはインターネットで
お申込みをお願いします。
お申込みの際は、契約締結前交付書面（交付目論見書・目論見書補完書面等）を必ずご確認ください。
ご留意事項
- 当サイトは、明治安田アセットマネジメント株式会社が作成したご参考情報です。
- 投資信託のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しします投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
- 投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、投資元本を割り込み、損失を被ることがあります。また、投資信託は預貯金と異なります。
- 投資信託はリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。投資信託の運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
- 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
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