明治安田米国リート・インカム・プレミアム・ファンド(毎月決算型)【愛称:スリーピース】

商品分類
  • 追加型投信|海外|不動産投信(リート)
日本経済新聞掲載名
スリーピース
  • 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

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基準日
基準価額
(前日比)
純資産総額
(前日比)

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月次レポート

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交付運用報告書

運用報告書(全体版)

その他

トピックス

基準価額の変動要因

明治安田米国リート・インカム・プレミアム・ファンド(毎月決算型)は、投資信託証券を通じて、海外のリート等、値動きのある証券に投資します(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)ので、基準価額は変動します。

したがって、金融機関の預貯金と異なり投資元本は保証されず、元本を割り込むおそれがあります。また、ファンドの信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。

なお、ファンドが有する主なリスクは、以下の通りです。

主な変動要因

リートの価格変動リスク

リートの価格は、不動産市況の変動、リートの収益や財務内容の変動、リートに関する法制度の変更等の影響を受けます。組入リートの市場価格が下落した場合、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。
優先リートには、配当繰延条項が付与されているものがあり、配当の支払いが繰延べまたは停止される可能性があります。組入優先リートの市場価格が下落した場合、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割り込むことがあります。

優先リート固有のリスク
為替変動リスク 外貨建資産への投資については、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落(円高)する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動(円高)は、ファンドの基準価額を下げる要因となります。
カバードコール戦略の利用に伴うリスク <リートカバードコール戦略>
オプションプレミアムの水準は、オプション売却時のリート価格水準、権利行使価格、リート価格変動率(ボラティリティ)、満期日までの期間、金利水準、配当金額、需給等により決定されます。このため、想定したオプションプレミアムが確保できない場合もあります。リート価格水準やリート価格変動率の変動等によりコールオプションの評価値が変動し、損失を被る場合があります。
リートカバードコール戦略では、リート価格が上昇した場合の値上がり益が限定されるため、リートのみに投資した場合に対して投資成果が劣後する可能性があります。戦略再構築を重ねた場合、リート価格が下落しその後当初の水準程度まで回復しても、基準価額の回復はリート価格に比べて緩やかになる可能性があります。
<通貨カバードコール戦略>
オプションプレミアムの水準は、オプション売却時の為替水準、権利行使価格、為替変動率(ボラティリティ)、満期日までの期間、金利水準、需給等により決定されます。このため、想定したオプションプレミアムが確保できない場合もあります。為替水準や為替変動率の変動等によりコールオプションの評価値が変動し、損失を被る場合があります。
通貨カバードコール戦略では、円に対する米ドルの為替レートが上昇した場合の為替差益が限定されるため、通貨カバードコール戦略を構築しなかった場合に対して投資成果が劣後する可能性があります。戦略再構築を重ねた場合、円に対する米ドルが下落しその後当初の水準程度まで回復しても、基準価額の回復は為替レートに比べて緩やかになる可能性があります。
信用リスク

<リート>
信用状況(経営や財務状況等)が悪化した場合、倒産等の状況に陥り投資した資金が回収できなくなる場合があります。また、こうした状況に陥ると予想される場合、当該リートの価格が下落する場合があります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
<有価証券一般>
投資している有価証券等の発行体において、利払いや償還金の支払い遅延等の債務不履行が起こる可能性があります。
また、有価証券への投資等ファンドに関する取引において、取引の相手方の業績悪化や倒産等による契約不履行が起こる可能性があります。

流動性リスク(売却等) 解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
  • 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • 有価証券を売買しようとする際、需要または供給が少ない場合、希望する時期・価格・数量による売買ができなくなることがあります。
  • 資金動向、市況動向等によっては、投資方針に沿う運用ができない場合があります。
  • 収益分配は、計算期間中に発生した運用収益(経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があるため、分配水準は必ずしも当該計算期間中の収益率を示すものではありません。
    投資者の個別元本(追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本)の状況により、分配金額の全部または一部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。
    分配金は純資産から支払われるため、分配金支払いに伴う純資産の減少により基準価額が下落する要因となります。当該計算期間中の運用収益を超える分配を行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べ下落することとなります。

 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

リスクの管理体制

ファンドの運用にあたっては、社内規程や運用計画に基づき、運用部門が運用プロセスの中でリスクコントロールを行います。また、運用部門から独立した部署により諸リスクの状況が確認され、各種委員会等において協議・報告される体制となっています。

当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。

投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。