明治安田クオリティ日本株ファンド(限定追加型・繰上償還条項付)

商品分類
追加型投信|国内|株式
日本経済新聞掲載名
クオリティ限
  • 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

     当ファンドの募集は終了しております。

トピックス

目論見書
月次レポート
週次レポート
交付運用報告書
運用報告書(全体版)
その他

ファンドの特色

主にわが国の金融商品取引所に上場する株式に投資を行います。

「S&P/JPX配当貴族指数(トータルリターン)」※をベンチマークとし、これを上回る投資成果の獲得を目指します。

  • 指数については、後述の<ご参考>をご参照ください。

「S&P/JPX配当貴族指数」構成銘柄および企業の成長性、バリュエーション、クオリティに着目し、良好なトータルリターンが期待される銘柄を投資対象とします。

  • わが国の金融商品取引所に上場する株式のうち、「S&P/JPX配当貴族指数」構成銘柄に加え、配当(利回り、安定性)、株価バリュエーション(PERなど)、信用リスク等のスクリーニングを行い、安定した配当収益や値上がり益が期待される銘柄を投資候補銘柄とします。
  • 中長期的投資を見すえ、クオリティの高い良好な投資収益を獲得するために、企業のファンダメンタルズ分析を通じて、確信度の高い銘柄に投資を行います。
  • 詳しくは、後述の「運用プロセス」をご参照ください。

2023年4月30日以前に基準価額が12,000円※以上となった場合は、繰上償還します。

  • 1万口当たりの基準価額とし、運用期間中に支払った1万口当たり収益分配金(税引前)の金額は含みません。
  • 基準価額が12,000円以上となった場合、速やかにわが国の短期金融商品等による安定運用に切替え、繰上償還します。
    • 12,000円は、繰上償還を判断する際の基準価額水準であり、当ファンドの基準価額および償還価額が必ず12,000円以上となることを示唆・保証するものではありません。
    • 流動性等により組入株式の売却が速やかに行えない場合等があるため、基準価額が12,000円以上となってから安定運用への移行が完了するまでに日数を要することがあります。また、安定運用への移行期間中の組入株式の価格変動、運用管理費用(信託報酬)や信託事務に要する費用などを負担することにより、償還価額が12,000円を下回ることがあります。
    • 基準価額が一度でも12,000円に達した場合は、その後再び基準価額が12,000円を下回ったとしても、繰上償還するものとします。
  • 2018年7月6日まで購入のお申込みができます。
    • 2018年7月6日以前において、基準価額が一度でも11,000円以上となった場合には、翌々営業日以降の購入のお申込みはできません。
  • 上記にかかわらず、2018年7月7日以降、購入のお申込みはできません。
  • 当ファンドは申込期間が限定されている限定追加型の投資信託です。

<ご参考>

  • S&P/JPX配当貴族指数(トータルリターン)とは、TOPIX(東証株価指数)の構成銘柄のうち、10年以上にわたり増配または安定的に配当を維持している銘柄を対象とした株価指数です。

  • ※1 リバランス時の構成銘柄数は最低40銘柄で、適格性基準を満たす構成銘柄数が40を下回った場合には、7年以上にわたり増配または安定的に配当を維持している銘柄が配当利回りの高い順に指数に追加されます。
    上記が全ての銘柄選定条件ではありません。
    ※2 基準日(2006年7月31日)を100として、2015年12月22日から算出を開始しています。
  • S&P/JPX配当貴族指数(以下「当インデックス」)は、S&P Globalの一部門であるS&P Dow Jones Indices LLCまたはその関連会社(以下「SPDJI」)、株式会社日本取引所グループ(以下「JPX」)および株式会社東京証券取引所(以下「東証」)の商品であり、これを利用するライセンスが当社に付与されています。Standard & Poor's®およびS&P®は、S&P Globalの一部門であるStandard & Poor's Financial Services LLC(以下「S&P」)の登録商標で、Dow Jones®は、Dow Jones Trademark Holdings LLC(以下「Dow Jones」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが当社にそれぞれ付与されています。JPX®はJPXの登録商標であり、これを利用するライセンスがSPDJIに、特定目的での利用を許諾するサブライセンスが当社に付与されています。TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、東証の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関する全ての権利およびTOPIXの商標に関する全ての権利は東証が有します。当ファンドは、SPDJI、Dow Jones、S&P、それらの各関連会社、JPXまたは東証によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これらのいずれの関係者も、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、当インデックスのいかなる過誤、遺漏、または中断に対しても一切責任を負いません。

年1回(6月5日。休業日の場合は翌営業日。)決算を行い、以下の収益分配方針に基づいて分配を行います。

  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当収入と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
  • 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
  • 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
  • 将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

運用プロセス

※上記運用プロセスは、今後変更となる場合があります。
Get ADOBE READER®
PDFファイルをご覧になるにはAdobe Reader®が必要です。
Adobe Reader®(無料)をダウンロード
  • 当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。
  • 投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。