明治安田先進国コアファンド(年1回決算型)【愛称:MYコア(年1回決算型)】

商品分類
追加型投信|内外|資産複合
日本経済新聞掲載名
MYコア年1
  • 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

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その他

ファンドの特色

主に日本および先進国の伝統的資産(株式、債券)へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指します。

  • 当ファンドの投資対象国は、主として先進国(日本を含む)※です。投資対象資産は、信用度が高いと考えられる債券および流動性が高いと考えられる株式です。
    • 当ファンドにおける先進国とは、原則としてFTSE世界国債インデックスもしくはMSCI-KOKUSAIの構成国、および同指数の参考国のうち、投資対象国として適切と委託会社が判断した国を指します。ただし、投資対象国は将来変更されることがあります。

リスク水準を一定範囲内に抑えるよう基本資産配分比率を決定し、当社運用プロセスに基づき資産配分比率を見直します。

  • 基本資産配分を原則年1回決定し、定性判断と定量判断により、資産配分比率を機動的に変更します。基本資産配分比率のポートフォリオでは、想定リスクを年率7%以内に抑えることを目指します。
  • 市場環境によっては、定量判断※により資産配分比率を大幅に変更して、リスク水準をより引き下げた運用を行うことがあります。
    • 定量判断では、当社独自の価格下落抑制ルールを適用します。

毎年2月21日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
  • 収益分配⾦額は、委託会社が基準価額⽔準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を⾏うものではありません。また、信託財産の⼗分な成⻑に資することに配慮して分配を⾏わないことがあります。
  • 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同⼀の運⽤を⾏います。

※将来の収益分配⾦の⽀払いおよびその⾦額について⽰唆・保証するものではありません。

ファンドの仕組み

  • 当ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは、お客さまからご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。

※損益はすべて投資者である受益者に帰属します。

※各ファンドの位置付けは委託会社が運⽤に当たって想定している当該ファンドのリスク度合いを相対的に明⽰しているものであり、将来の運⽤成果等を保証・⽰唆するものではありません。

当ファンドの資産配分の考え方

    • 市場の各局面において一定のリスク水準の範囲内で、より優位と思われる資産の配分比率を高めます。
    • 市場の局面によって、高リスク資産と低リスク資産の価格の動きは大きく異なります。当ファンドは、市場環境に応じて、基本資産配分比率を基に、機動的に各資産の配分比率の変更を行います。

※運⽤プロセスは今後変更になる可能性があります。

*1 リスク水準とは、各資産の過去の価格データ(インデックス・リターン)を基に算出した将来実現することが予想されるファンドの中長期的なリターンの振れ幅です。当ファンドでは、基本資産配分比率のポートフォリオにおける想定リスクを年率7%以内に抑えることを目指します。

*2 世界のさまざまな指標等の動きをもとに運用者が判断を行います。

*3 当社独自の価格下落抑制ルールを適用します。

  • 上記のリスクに関する説明は、一般的な概念を示したものであり、当ファンドの将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 当資料では、高リスク資産、および低リスク資産を、以下のとおり位置付けています。
      高リスク資産:国内株式、外国株式(または先進国株式ということがあります。)、外国債券(または先進国債券ということがあります。)
      低リスク資産:ヘッジ付外国債券(またはヘッジ付先進国債券ということがあります。)、国内債券
  • 上記はイメージであり、実際とは異なる場合があります。また、資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

市場環境によっては、定性判断あるいは定量判断により資産配分比率を大幅に変更して、リスク水準をより引き下げた運用を行うことがあります。

定量判断では当社独自の価格下落抑制ルール*を適用します。市場環境が急変した時は、高リスク資産の配分比率を0%にすることもあります。

上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。また、資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

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  • 当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。
  • 投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。
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