ミリオン(従業員積立投資プラン)

商品分類
追加型投信|国内|株式|インデックス型/追加型投信|国内|株式 【自動継続投資専用】
日本経済新聞掲載名
ミリオI/ミリオF
  • 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

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ファンドの特色

日経平均株価(225種)に連動した収益をめざして運用を行います。

日経平均株価とは

東京証券取引所市場第一部に上場する225銘柄を選定し、ダウ式をベースに算出される株価平均型の指数です。指数算出の対象となる225銘柄は市場流動性やセクターのバランスをもとに毎年1回見直されます。

除数とは
日経平均の計算で分母となる数字です。分子の株価合計を単純に225で割るのではなく、新規銘柄入れ替えや株式分割など市況変動以外の理由で株価合計に変化が生じる場合、指数の連続性が保たれるように除数を修正しています。
  • 日経平均株価に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。なお、日本経済新聞社は対象インデックスを用いて行われる事業活動・サービスに関し保証するものではありません。

投資成果を日経平均株価(225種)の動きにできるだけ連動させるため、次のポートフォリオ管理を行います。

  1. 原則として、日経平均株価(225種)採用銘柄のうち200銘柄以上に分散投資を行います。
  2. 資金の流出入に伴う売買にあたっては、原則として、買付の場合は株価の高い銘柄から順番に、売付の場合は株価の低い銘柄から順番に行います。
  3. 株式の組入比率はできるだけ、高位に保ちます。

非株式割合(他の投資信託受益証券を通じて投資する場合は、当該他の投資信託の信託財産に属する株式以外の資産のうち、この投資信託の信託財産に属するとみなした部分を含みます。)は、原則として信託財産総額の50%以下とします。

ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは、お客さまからご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。

毎年11月17日(決算日が休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、以下の収益分配方針に基づき分配を行います。

  • 分配対象額の範囲は、利子・配当収入と売買益(評価益を含みます。)等の合計額とします。
  • 利子・配当収入を中心に売買益等を含め、委託者が基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して分配金額を決定します。(ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。)
  • 留保益の運用については特に制限を設けず、元本部分と同一の運用を行います。
  • 将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

運用プロセス

ファンドの特色

マザーファンドを通じて日経平均株価(225種)採用銘柄に投資するとともに、わが国の金融商品取引所上場株式の中から金融関連株として選定した銘柄に直接投資を行い、信託財産の成長をはかることを目的として運用を行います。

ミリオン・インデックスマザーファンドにおいては、わが国の金融商品取引所上場株式のうち日経平均株価(225種)に採用されている銘柄を投資対象とします。なお、国内において行われる有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、金利に係る先物取引および金利に係るオプション取引ならびに外国の市場におけるわが国の有価証券指数等先物取引、金利に係る先物取引および金利に係るオプション取引と類似の取引を行うことができます。

日経平均株価とは

東京証券取引所市場第一部に上場する225銘柄を選定し、ダウ式をベースに算出される株価平均型の指数です。指数算出の対象となる225銘柄は市場流動性やセクターのバランスをもとに毎年1回見直されます。

除数とは
日経平均の計算で分母となる数字です。分子の株価合計を単純に225で割るのではなく、新規銘柄入れ替えや株式分割など市況変動以外の理由で株価合計に変化が生じる場合、指数の連続性が保たれるように除数を修正しています。
  • 日経平均株価に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は日本経済新聞社に帰属します。なお、日本経済新聞社は対象インデックスを用いて行われる事業活動・サービスに関し保証するものではありません。

ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは、お客さまからご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。

毎年11月17日(決算日が休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、以下の収益分配方針に基づき分配を行います。

  • 分配対象額の範囲は、利子・配当収入と売買益(評価益を含みます。)等の合計額とします。
  • 利子・配当収入を中心に売買益等を含め、委託者が基準価額水準、市況動向、残存信託期間等を勘案して分配金額を決定します。(ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。)
  • 留保益の運用については特に制限を設けず、元本部分と同一の運用を行います。
  • 将来の収益分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。

運用プロセス

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  • 当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。
  • 投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。