グローバル・インカム・プラス(毎月分配型)

商品分類
追加型投信|内外|資産複合
日本経済新聞掲載名
Gプラス
  • 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

トピックス

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月次レポート
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運用報告書(全体版)
その他

ファンドの特色

明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンドおよび明治安田TOPIXマザーファンドを主要投資対象とします。

ファンドの組入比率については、明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド65%、明治安田TOPIXマザーファンド35%を基準組入比率とします。基準組入比率から一定の範囲を超えた場合には、すみやかに基準組入比率に近づけるように組入調整を行います。一定の範囲とは各投資対象ともプラス・マイナス5%程度とします。

実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対するヘッジは原則として行いません。

外国債券運用の特色

  • 外国債券運用においては、FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)をベンチマークとしてこれを中長期的に上回る投資成果を目指します。
    • FTSE世界国債インデックスに採用されている国(構成国については定期的な見直しにより変更になる場合があります。)を主な投資対象国としますが、常に投資対象国全てに投資するものではありません。
    • FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)は、世界主要国の国債の総合投資収益を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数は、FTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、FTSE Fixed Income LLCが有しています。なお、FTSE Fixed Income LLCは、ファンドの設定又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
  • 信用リスクの低減を図るため、原則として取得時においてA格相当以上の格付けを有する公社債およびそれと同等の信用度を有すると委託会社が判断した公社債に投資します。また、為替変動リスクに対するヘッジは原則として行いません。
  • 各国の政治、経済動向の変化や市況動向、リスク分散等を勘案して、国別・通貨別配分比率およびデュレーションの調整を行います。

国内株式運用の特色

  • 国内株式運用においてはTOPIX(東証株価指数)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行います。
  • 東京証券取引所 市場第一部上場銘柄を中心に、TOPIXとの連動性を考慮し株式の組入れを行います。また、運用の効率化を図るため、TOPIX先物取引を行う場合があります。
  • TOPIX(東証株価指数)は、日本国内の株式市場の動向を的確に表すために、株式会社東京証券取引所(以下、東京証券取引所といいます。)が公表する株価指数で、東京証券取引所市場第一部に上場されている全ての株式の時価総額を指数化したものです。TOPIXの指数値およびTOPIXの商標は、東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利およびTOPIXの商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。また、同社は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。

毎月10日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づき分配を行います。

  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
  • 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
  • 3月、6月、9月、12月の決算時(年4回)に、組入債券のインカムゲイン(利息収益等)を中心とした通常月の分配に加えて、組入株式のキャピタルゲイン(売買益等)による「プラスα」の分配を行うことを目指します。
    • 「プラスα」の分配とは、株式の値上がり益が出た場合に、分配対象額の範囲内で上乗せして分配することを指します。

ファンドの仕組み

ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは、お客さまからご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資することにより、実質的な運用をマザーファンドで行う仕組みです。

※損益はすべて投資者である受益者に帰属します。
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  • 当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。
  • 投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。