明治安田米国リート・インカム・プレミアム・ファンド(毎月決算型)【愛称:スリーピース】

商品分類
追加型投信|海外|不動産投信(リート)
日本経済新聞掲載名
スリーピース
  • 課税上は、株式投資信託として取り扱われます。

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その他

ファンドの特色

米国の不動産投資信託(リート)の中でも相対的に高い配当利回りを有するリートに実質的に投資し、信託財産の成長を目指します。

  • 主に円建て外国投資信託証券を通じて、米国のリートへの投資(以下、米国リート戦略といいます。)を行います。
  • 外国投資信託証券における米国リートの運用は、ニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エルエルシー(以下「ニューバーガー・バーマン」ということがあります。)が行います。
    • ニューバーガー・バーマンは1939年に米国で設立された、プライベート経営としては米国有数の独立系運用会社です。創業以来、一貫して資産運用に従事し、伝統的資産運用からオルタナティブ運用まで幅広くお客様に運用サービスをご提供しています。
  • 銘柄選択にあたっては、主に米国の金融商品取引所に上場されているリートの中でも相対的に高い配当利回りのリートを組入れることで、トータルリターンの向上を目指します。
  • * 普通リートに投資することを基本としますが、優先リートを組み入れることもあります。

米国リート戦略、および為替取引では、オプション取引を組み合わせたカバードコール戦略を構築し、オプションプレミアムの獲得によるインカム収益の積み上げを目指します。

  • 米国リートにかかるコールオプションを売却する「米国リートカバードコール戦略」、および通貨(米ドル/円)にかかるコールオプションを売却する「通貨カバードコール戦略」を構築し、インカム収益の積み上げを目指します。
  • カバードコール戦略ではカバー率を原則50%程度とし、インカム収益とオプションプレミアムの獲得に加え、米国リートの値上がり益と米ドル高(円安)による為替差益の享受も目指します。
    • * 外国投資信託証券における保有資産(純資産総額)に対するコールオプションのポジションの割合。
  • 原則として権利行使が満期日のみに限定されているオプションを利用することを基本とします。
  • 当ファンドにおける「米国リートカバードコール戦略」とは、ファンドが実質的に保有する米国リートに対して米国リートを投資対象とするETF(指数連動を目指す上場投資信託)を原資産とするコールオプションを売却することをいいます。また、「通貨カバードコール戦略」とはファンドが実質的に保有する米ドル建て資産に対して、円に対する米ドルコールオプションを売却することをいいます。
  • 各カバードコール戦略の比率は運用環境等により50%から乖離する場合があります。

毎月1日(休業日の場合は翌営業日)に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配を行います。

  • 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
  • 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
  • 収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。

当ファンドの運用戦略ポイント

  • 当ファンドは、運用戦略①米国リート戦略に加え、運用戦略②米国リートと通貨それぞれのカバードコール戦略を組み合わせた運用を行います。
  • カバードコール戦略ではカバー率を原則50%程度とし、インカム収益とオプションプレミアムの獲得に加え、米国リートの値上がり益と米ドル高(円安)による為替差益の享受も目指します。
  • 外国投資信託証券における保有資産(純資産総額)に対するコールオプションのポジションの割合。
  • 各カバードコール戦略の比率は運用環境等により50%から乖離する場合があります。
  • 米国リートETFは、iシェアーズ米国不動産ETF(ダウ・ジョーンズ米国不動産指数の運用実績と同等水準の投資成果を目指す米国籍上場投資信託証券)を指します。米国リートETFは当ファンドのベンチマークではありません。
  • 上記はイメージ図であり、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。

当ファンドの米国リート戦略について

出所:ニューバーガー・バーマン
※上記の投資プロセス等は、ニューバーガー・バーマンにより、今後変更となる場合があります。
当ファンドのカバードコール戦略について
  • 上記はカバードコールに関する一般的な説明、イメージ図であり、すべてを説明したものではありません。簡便にご理解いただくために取引コスト等は考慮しておらず、実際の取引とは異なりますのでご注意ください。
  • 上記は当ファンドの損益を示したものではありません。また、将来の投資成果等を示唆・保証するものではありません。
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  • 当サイトは、投資家の皆さまがファンドの理解に資するための情報提供を目的とするものです。
  • 投資信託へのご投資を検討される場合には、必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。また、ファンドの取得のお申込みを行う場合には投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめ、または同時に販売会社よりお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書(交付目論見書)で内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託の信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資家の皆さまの投資元本は金融機関の預貯金と異なり保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、元本を割り込むおそれがあります。
  • 投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではなく、また、登録金融機関から購入された投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。